冬季五輪が開催できなくなる?──気候変動が奪う雪､今世紀末には札幌しか残らない衝撃予測

気象

2026.02.20

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連日、熱戦を繰り広げている2026年ミラノ・コルティナダンペッツォ冬季五輪。
華やかな祭典の裏で、開催地はかつてない危機に直面している。

象徴的なデータがある。かつて1956年に冬季五輪が開催されたコルティナダンペッツォの2月の平均気温は、この70年間で「プラス3.6℃」も上昇した。

これは単なる「暖冬」ではない。冬という季節そのものの定義が揺らぐレベルの気候変動である。

本稿は、冬季五輪が直面している物理的な限界と、最新の研究が示す「開催地消滅」のシナリオ、そして唯一の希望とされる「札幌の異常性」について分析するレポートである。

第1章：冬が消え、「春」に開催される五輪

まず直視すべきは、開催地の気候が「冬」の体をなしていないという現実だ。

氷点下の日数が激減
- データによれば、コルティナでは20世紀半ばと比較して、年間で氷点下となる日数が41日（約19%）も減少している。
- 大会直前の週末には気温が4.5℃まで上昇し、観客が上着を脱ぎ捨てるほどの「季節外れの暖かさ」が常態化しつつある。もはや自然の雪や氷を維持することは物理的に不可能に近い。

雪が降らなければ作るしかない。今回の五輪では競技会場の約85％が人工雪で賄われるが、ここには深刻な「物理的リスク」と「環境的矛盾」が潜んでいる。

「雪」ではなく「氷のビーズ」
- 自然の雪は複雑な結晶構造を持つが、スノーガンで作られる人工雪は、水を急激に凍らせた「高密度の丸い氷の粒」である。
- 物理学（トライボロジー）的に見ると、これは「硬く、速く、磨耗しやすい」表面を作り出す。気温が上がると「解けたシャーベット」のような状態になり、選手の怪我や事故のリスクを劇的に高めることが、過去の大会データでも証明されている。
不適応な遅延戦術（マラダプテーション）
- 人工雪の製造には、水が氷になる際の熱エネルギーを奪うため、指数関数的に巨大な電力が必要となる。
- さらに、コルティナではボブスレートラック等の冷却維持のために年間2,200万リットルもの水を消費する。
- 「温暖化で雪が減る → 膨大なエネルギーと水を使って氷を作る → さらに温暖化が進む」という、まさに「不適応な悪循環」に陥っているのだ。

ブクブー

「ただの雪不足じゃないんだブー…。無理やり氷を作っても、選手が危ないんじゃ本末転倒だブー！地球を温めながら雪を作ってるなんて皮肉すぎるブー！」

影響は五輪だけではない。イタリア国内では過去5年間で250以上のスキー場が閉鎖に追い込まれた。

かつて賑わったリゾート地・バルディフィエメなどでは、雪不足による観光客の激減で地域経済が崩壊し、街がゴーストタウン化する現象も起きている。

これはスポーツの問題を超え、「山岳地域の主要産業の崩壊」という深刻な社会問題として欧州全体に暗い影を落としている。

では、未来はどうなるのか。IOC（国際オリンピック委員会）や研究機関によるシミュレーションは、冷酷な数値をはじき出している。

2040年には候補地が激減
- 世界経済フォーラム（WEF）等の報告によれば、気候要件を満たし安定して開催できる国は、2040年までに世界でわずか10〜12カ国程度にまで減少する。
今世紀末、「札幌」しか残らない
- さらに衝撃的なのが、カナダ・ウォータールー大学の研究チームによる予測だ。
- 過去に冬季五輪を開催した21都市を対象に、現在のペースで温暖化が進んだ場合（高排出シナリオ）をシミュレーションした結果、2080年代には大半の都市が「信頼できない（Unreliable）」地域へと転落する。
- そして21世紀末（2100年）において、安全かつ公平に競技を開催可能な気候条件を維持できる都市は、世界でただ一つ、「札幌（日本）」のみとなる可能性がある。
なぜ札幌なのか（Sapporo Anomaly）
- 札幌が生き残る理由は、その特殊な地理条件にある。シベリアからの極寒の空気が、相対的に暖かい日本海を渡る際に大量の水蒸気を吸収し、豪雪をもたらす「海効果雪（Sea-effect snow）」のメカニズムだ。
- このシステムは地球全体の気温が上昇しても機能し続けるため、欧州や北米が雪不足に喘ぐ中で、札幌だけが「天然の雪」というバッファー（緩衝材）を持ち続ける特異点となるのである。

※高排出シナリオに基づく予測であり、温暖化対策の進展によって結果は変わる可能性がある。

ブクブー

「ええーっ！世界中で札幌だけが生き残るんだブー！？シベリア寒気と日本海のおかげだったなんて、日本の雪って奇跡みたいな存在なんだブー！」

開催地の枯渇を受け、IOC周辺では競技スケジュールの抜本的な変更が検討されているが、そこには巨大な壁が立ちはだかる。

「1月開催」への前倒し案
- 2月・3月の気温上昇を避けるため、五輪を1月、パラリンピックを2月に前倒しする案が有力視されている。これにより、雪質の信頼性は劇的に改善する。
NFL・サッカーとの「興行戦争」
- しかし、1月開催は「NFL（スーパーボウル）」や「欧州サッカーリーグ」の佳境と完全にバッティングする。
- これは放映権料やスポンサー収入の激減を意味し、商業イベントとしての五輪の死活問題となる。「安全を取るか、金を取るか」のジレンマだ。
「開催地の固定化」へ
- この危機を乗り切るため、IOCは将来的に世界中からの立候補制を廃止し、「気候的に耐えられる数都市だけで持ち回る（ローテーション制）」への移行を構想している。
- 「世界中のどこでも開催できる」というオリンピックの理念は、気候変動の前についに敗北しようとしている。